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CompTIA日本支局は現在提供している世界で100万人以上に取得されているIT分野の認定資格のひとつ「
CompTIA A＋」の試験における出題範囲の見直し及び更新を行いました。
これに伴い、内容がアップデートされた新試験「改訂 CompTIA A＋ 日本語試験」を6月22日(水)より配信を開始いたします。
当資格はITキャリアを育成するにあたってのファーストステップとして位置付けられる資格で、日本国内約150カ所のピアソンVUE公認テストセンターにて、毎日受験が可能な資格です。
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■「
改訂 CompTIA A＋ 日本語試験」について
【 CompTIA A＋ について 】
「 CompTIA A＋」は、1993年の配信開始以来、ワールドワイドで100万人以上に取得されているCompTIAの代表認定資格です。ITキャリアを育成する際のファーストステップとして広く活用されています。
CompTIA A+を取得するためには、2つの認定資格試験に合格する必要があります。
CompTIA A+220-901認定資格試験（試験番号：220-901）とCompTIA A+220-902認定資格試験で、いずれもラボや現場での少なくとも12カ月の実務経験と同等のスキルと知識を評価するための試験です。
【 出題範囲とアップデートのポイント 】
以前のバージョンでは、「PCクライアント」を中心とした出題項目でしたが、現在のIT環境を反映し、「ポストPC」と呼ばれるタブレット、スマートフォンといったデバイスも出題項目に追加されています。
また、CompTIAのベンダーニュートラルの特性を活かし、PCのOSとしてビジネス上、最も広く活用されているWindowsを中心に、Mac
OS、LinuxといったクライアントOSや、タブレット/スマートフォンで使われているAndroid、iOSも出題項目として網羅しています。
出題項目のカバレッジの広さが、CompTIA A+の最大の魅力であり、ベンダーニュートラルの特性が最大限に活かされている部分です。
CompTIA A+を含むいくつかのCompTIA認定資格は、※“ISO17024”を取得しており、認定資格の品質が国際的に認められています。ISOを取得しているIT認定資格は非常に少なく、いくつかの認定資格しかありません。
※“ISO 17024”：適合性評価?要員の認証を実施する機関に対する一般要求事項
http://kikakurui.com/q/Q17024-2012-01.html
認定資格が公正にスキルの評価をできるプロセスを経て開発されていることが証明されています。 |
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■「
CompTIA A＋」を取得後に証明できるスキルについて
「CompTIA A＋」を合格された方は、下記のようなスキルを習得していることを証明します。
■ ユーザーのニーズに合わせて構成部品を組み立てることができる。
■ デバイス、ソフトウェアをユーザーのニーズに合わせて構成、設定、メンテナンスすることができる。
■ ネットワーク、セキュリティ/フォレンジックの基礎を理解している。
■ ハードウェア/ソフトウェアの一般的な障害を適切、かつ安全に診断、解決、文書化することができる。
■ 適切にトラブルシューティングスキルを使用することができる。
■ 適切な顧客サポートを提供することができる。
■ 仮想化、デスクトップイメージ、展開の基本を理解している。
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■「
CompTIA 認定資格の開発プロセス」について
CompTIAは全ての認定資格の開発において、公正、かつ適切に受験者のスキルを評価できるように開発プロセスが構成されています。
最も大きな特徴は、それぞれの認定資格のスキル要件（出題範囲）と試験問題は全てIT業界に従事する人材により開発されています。また、CompTIAは、内容については携わらず、全体のプロセス管理と公平性の監視などを行います。
全ての資格は、職務ベースで作成がされており、職務ごとに必要なスキルが分析されスキル要件が策定され、
策定の際にはワールドワイドのIT環境が反映されるように、ワールドワイドでのWebサーベイが実施されます。
また、最新のIT環境を正確に反映させるため、1年半〜2年ごとにスキル要件の見直しを行い試験が改訂されます。 |
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■「
CompTIA A＋ 活用事例」について
CompTIA A+のワールドワイドでの最大の活用事例は、米国国防総省（DoD：Department of Defense）です。
情報保障の観点から、情報にアクセスできる人材（国防総省内部の人材、コントラクタ、取引企業含む）は、全て適切なスキルを取得してからアクセスすることが米国国防総省指令8570.01-M?で明示されています。
この指令の中で取り扱われている認定資格は、CompTIAと(ISC)2からの認定資格のみです。
（両団体とも、ISOを取得）
DoDに関わる人は、米国のみならずワールドワイドで認定資格を取得する必要があります。 |
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