CompTIA（コンプティア）は、IT業界団体としてワールドワイドでCompTIA認定資格などを通し、健全な人材の育成に貢献しています。

約900の企業を対象に行われた同調査によると、36.8%が過去6ヶ月において、一度以上の「ブラウザベース攻撃」による被害を受けたと回答した。この数字は昨年の調査より、25%の増加を示している。ブラウザベース攻撃とは、ブラウザシステム及びユーザのシステムパーミッションを使用し、コンピュータ機能を混乱させることである。こうした攻撃は、コンピュータの破壊や、プライバシーを脅かす目的で隠された悪質コードを含む、一見無害に見えるＷｅｂページを訪れることにより拡散される。また、その影響はブラウザの故障というレベルから、個人情報の盗難や機密データの紛失といった深刻な問題へとつながる。

「Ｗｅｂページの急増により、企業のシステムは新たなセキュリティの脅威にさらされています。もはや、セキュリティ教育を一握りのITメンバーだけに限るべきではないのです。ITインフラストラクチャを安全に保つことは、企業全員の責任であるのです。」とCompTIA Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ、ジョン・Ａ・べネターは述べている。コンピュータウイルスとワーム攻撃は、いまだ大きな脅威といえるが、昨年に比べると、80%から68.6%へと、その頻度の低下が見られる。

また、昨年では頻度として2位にランクしていた「ネットワーク侵入」も65.1%から今年は39.9%へと低下。ＶＰＮやダイアルアップ接続などの「ウイルスリモートアクセスによる問題」も昨年の49.9%から41.7%に減少。「ソーシャルエンジニアリング問題」も、21.9%から17.9%に低下した。

一方、セキュリティ強化対策としては、アンチウイルスのアプリケーションが最も一般的な措置であり、調査では、企業の95.5%がある種のアンチウイルス技術を導入していることがわかった。続いて、ファイヤーウォールやプロキシサーバーがランクインしているが、企業によるその導入率は昨年の93.7%から90.8%へ低下している。

セキュリティ監査および侵入検査は、一般的なセキュリティパフォーマンスをモニターする対策として増加を示しており、回答率は53%から61%へと上昇している。他の対策としては、システムのベースラインセキュリティ(46.5%から51.4%の増加)、チェンジ・コントロール・トラッキング(39.1%から44.3%の増加)がある。また、企業の15%が、セキュリティパフォーマンスの監視に必要な対策を何も行っていないと回答している。

この調査はCompTIAの委託によるTNS Prognostics (IT産業の今サルタンティングに基いた、カスタマ調査会社)により実施された。