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4分の3近くの回答者が、自社内でLinux環境をサポートする技術者が少なくとも一人はいる、と回答している。
4分の1にあたる回答者が、Linuxをサポートする技術者はゼロと答える一方、34％の回答者が、そのようなサポート技術者は4名はいると回答している。
また、そのうちの半数以上が、Red Hat/Fedora Coreディストリビューションを主に使用し、19％がSUSE
Linuxを使用していると回答している。
Linuxを扱う社内技術者の数は、過去5年間において増加を示している。Linux技術者が「減少」としたのはわずか回答者の6％で、「変わらない」としたのは回答者の34％であった。
回答者のほぼ半数（49％）が、自社のIT技術者が、顧客のLinux環境に対するサポートを行っていると回答している。
また、回答者の3分の2にあたる企業が、現在Linux OSおよび/またはソフトウェアをサーバー環境に利用し、そのうちの3分の2が、今後12−18ヶ月のうちにLinuxサーバーを使用する予定であると回答している。
全体的に、異なる製品におけるLinuxの利用は、今後大きな変化はないとされるものの、ワイヤレスネットワークやPDAのLinux利用は著しく増加するであろうと考えられている。
回答者の大部分(78％)が、オープンソースの認定資格を持たない一方で、認定資格を持つ回答者の中では、CompTIA
Linux+が最多数(12％)を占めた。続いて、5％がRed Hat認定資格を、4％がLPI認定資格を取得している。
回答者のうち最も多い41％が、現在勤める企業からLinuxを扱うためのトレーニングは提供されておらず、今後もトレーニングはないと回答している。また、一方で回答者の22％が、企業からトレーニングを提供されたと回答している。認定資格を持つ回答者が少ないにも関わらず、72％近くの回答者が、ベンダーニュートラルのLinux認定資格が企業にとって有益であると回答し、ほぼ全員の回答者が、Linuxをサポートする技術者はトレーニングを修了することが重要である、と回答している。
回答者の28％が、Linux知識を必要とする人材の雇用に関与しており、36％がLinuxスキルを必要とする人材、またはこれらの人材をマネジメントする立場にある。マネージャーは、自社のLinux技術者は「十分なスキルを持つ」と「必要なタスクが実行できない」と評価意見が分かれている。51％が、Linuxに必要なスキルレベルは十分であるとしているが、49％が技術者のスキルは十分ではないとしている。また、「十分ではない」と回答したマネージャーの60％が、基本Linuxのスキルが不足していると回答している。
Linuxスキルを持つ技術者を雇う必要がないとする64％の回答者は、その理由にLinuxが企業で使用されていないことをあげている。全回答者の58％が、全てのソフトウェアトレーニングおよび認定資格に対する、税金の控除または資金援助に賛同している。
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