CompTIA米国本部発表の調査では、モノのインターネット(Internet
of Things: IoT)は、既存および新興IT企業に対して、新たなビジネス機会創出を拡大していくであろうことがわかった。
果たしてIoTは本物なのかそれとも誇大広告なのか−
ITエグゼクティブ(経営層幹部)の間では意見は割れているが、CompTIAの調査「モノのインターネットの評価」では、IoTエコシステムにおけるハードウェア、ソフトウェア、サービスの複雑な組み合わせが、新たなビジネス機会を創出するという見方が強調された。
「IoTの多くの要素は、トラディショナルなITコンポーネンツに根差しています。それは複雑なシステムの構築や連携に精通しているIT企業にとって好都合となるのです。」CompTIAのtechnology
analysis シニアディレクターであるSeth Robinson は述べている。
「また同時に、デバイスやデータ分析といった特定の側面にフォーカスする企業の出現が多く見られるでしょう。IoTの真の価値は、あらゆる要素の組み合わせやコネクティビティ(接続性)によりもたらされるのです。」
調査では、全世界のコネクテッド(接続されている)デバイス数は、2014年の144億から、2020年までには500億以上に達すると予測されている。
他の新技術同様に、いかに収益化するのかという疑問も存在する。CompTIA調査に参加したITエグゼクティブは、IoTの恩恵を受ける可能性の高い企業として以下を特定している。
● デバイス関連企業 : 45%
● データアナリティクス/ビッグデータ関連企業 : 43%
● APIを使用したサービスに精通している企業 : 35%
● ITソリューションプロバイダー : 30%
● テレコムキャリアやケーブル企業 : 26%
● ネットワーク機器/ソフトウェア企業 : 25%
● センサー/チップ関連企業 : 23%
● プラットフォームとエコシステムプロバイダー : 15%
調査データは、IoTに関する不確実性の要素を明らかにしている一方で、そのいくつかはIoTのエコシステムの成熟化が進むまで判断が保留とされるであろう。
IT業界は間違いなく、IoTの開発、支援、メンテナンスの中心に位置しながらも、その収益や価値に関しては経済のあらゆるセクターに行き渡ると予想される。IoTは、企業に対して、全く新しい事業の立ち上げや革新的分野の探究といったビジョンを提示している。
ITエグゼクティブは、IoTが長期間に渡り大きな影響を与え価値を提供するであろう分野を特定している。それには以下が含まれる。
● コネクテッドシステムによる新たな収益やビジネス機会の創出
(例えば、スマートシティ、コネクテッドカー/ビークル)
● 新しく接続された機器の制御やモニタリング
● データストリームの収集
● 処理不能とされた物やシステムにインテリジェンスを追加する
● 顧客に関するコンテクスト情報の収集
「IoTの真価は、生成・収集されたデータだけにとどまらず、有効な方法によってデータを保護し、分析を実施し、結果を提示するといったサービスを通して知ることができます。」Robinsonは述べている。
詳細データは、以下SlideShareリンク先より閲覧が可能。
http://www.slideshare.net/comptia/sizing-up-the-internet-of-things
CompTIA調査「モノのインターネットの評価」は、2014年7月に実施されたオンライン調査がもととなる。小規模のIT企業からフォーチュン500に入る企業を含む297の米国IT企業が対象となった。完全な調査は、下記より利用が可能。http://www.comptia.org/insight-tools
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