CompTIA（コンプティア）は、IT業界団体としてワールドワイドでCompTIA認定資格などを通し、健全な人材の育成に貢献しています。

多くの企業は、ビッグデータへの取り組みに着手する前に、コアデータニーズや、技術インフラストラクチャといった問題に対処する必要があることが、CompTIA実施の調査で明らかとなった。

CompTIA米国本部が実施したBig Data Insights and Opportunities調査では、ビッグデータに対する理解が十分ではないことがわかった。調査対象であるIT関連企業およびビジネスエグゼクティブで、ビッグデータを「とてもよく理解している」または「理解している」と回答したのはわずか37%にとどまった。現在、ビッグデータの取り組みが「進行中」と回答した企業は、約5社のうち1社の割合であった。一方、36%が「今後12ヶ月において着手予定」としている。

「定義そのものが進化をする新しい技術であることから、多くのエグゼクティブも依然として内容を理解している状況であり、この技術の活用方法を模索中であることがうかがえます。」CompTIAのリサーチ部門VP Tim Herbertは述べている。

大規模小売業、政府機関、ヘルスケアプロバイダー、公益法人など、ビッグデータの活用が加速している。しかし大半の企業においては、もっと基礎データに関連したニーズが存在する。

「すべてのビジネスにビッグデータ戦略が必要になるとは限りません。しかし、ほとんどの企業が、データのボリュームや速度、種類に関わりなく、自社で保有しているデータを効果的に集約・格納・管理・分析する必要性が存在するのです。」Herbertは述べている。

現状のデータ管理や活用に「満足」と回答しているのは、調査参加のわずか3分の1である。その活用分野として挙げられているのは、ウェブトラフィックパターンの分析が20％、メールマーケティングキャンペーンの効果の測定が15％、ソーシャルメディアモニタリングが12％であった。

「ビッグデータ処理技術の取り組みを行う前に、多くの企業では基本的な準備に注力する必要があると考えます。依然、多くの企業がアナリティックス、ストレージ、バックアップ、事業継続といった問題を抱えているようです。」Herbertは述べている。

CompTIAの調査では、他に以下のようなデータ関連の課題があがった。
・ 4社のうち3社近くが、組織内に比較的高度とされるデータサイロがあるため、データを全体的にみることが困難としている
・ 自身のデータプロファイル、特にオーディオやビデオファイル、ソーシャルストリームといった非構造化データに関して完全に理解をしていない企業が多い。
・ 包括的な事業継続計画と災害復旧計画を配置している企業はわずか3社のうち1社の割合であった

企業がデータ活用を向上させ、ビッグデータ利用の実現に近づくにつれ、人材におけるスキルギャップという問題にも取り組む必要がある。

「ビッグデータの取り組みのために必要となる人材には、多くの場合、技術的、分析的、統計的、そして創造的思考力が同時に必要となります。これらのスキルセットは区分されがちではありますが、多くの企業が対応しなければならない項目となるでしょう。」Herbertは述べている。

調査に参加した企業の59%が、自社のデータのパターンを検出する機能を取り入れたいまたは、改善したいと回答している。その一方で、67%が、相関変数の仕組み等の関係分析と同様のことを行いたいと回答している。

半数をやや上回る企業（53%）が、従業員のスキル開発のためのトレーニングに投資を行うと回答している。32%の企業は、求められている専門知識を持つスタッフを新たに雇用するという選択肢も検討し始めているという。企業がさらなる開発スキルや能力を必要としている分野には下記がある。

・ 51% ： データ、ストレージ、および関連分野のための長期的ロードマップの戦略的計画と開発
・ 45% ：事業継続性と災害復旧
・ 28% ：データ保持、暗号化等に関連した規制コンプライアンスやベストプラクティス
・ 27% ：クラウドベースのデータストレージ

ビッグデータの複雑性ゆえ、多くの企業は外部の専門家に協力を求めることとなるであろう。今後2年間で、クラウドストレージ統合、データセンター管理、予測分析アプリケーションの展開に至るまでのサービスのため、ITソリューションプロバイダーやベンダーと契約することを計画しているとする回答者は28%であった。

CompTIAの調査Big Data Insights and Opportunitiesは、2012月7月に2度実施したオンライン調査の結果である。1度目の調査対象者は、データに関わるテクニカルまたは戦略的意志決定権を持つ米国ITおよびビジネスエグゼクティブの500社が回答し、2度目ではITチャネルと取り組みを行う米国IT企業の435社が回答した。