CompTIA(コンプティア)は、IT業界団体としてワールドワイドでCompTIA認定資格などを通し、健全な人材の育成に貢献しています。

  <<一覧を見る  
image 2005年度CompTIA Authorized Service Provider(CASP)受賞の4組織を発表
〜健全な育成方針とCompTIA認定資格試験への正しい理解の下、育成効果が表れた組織が対象〜
image
image image

CompTIA(コンプティア:コンピュータ技術産業協会/本部:米国イリノイ州)日本支局は、健全な人材育成方針とCompTIA認定資格試験への正しい理解による活用の下、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れ、顧客が求めているサービスを提供できる組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCompTIA Authorized Service Provider(CASP)の、2005年度の受賞組織を発表致しました。
表彰は、2006年1月17日に実施します「CompTIA人材育成サミット2006」において行われます。
(以下企業名50音順)

 

株式会社NTT東日本-埼玉 サービス運営部 (IPサービス業務でのサービス向上)
顧客に対するブロードバンドの普及を目的とした、顧客のIT環境の理解と改善及び提案の向上のため、IP関連の全職種において、CompTIA A+、Network+、Security+を導入。顧客へのサービス向上、信頼性の向上だけでなく、従業員自身の業務に対するモチベーションの向上にも効果が表れました。

 

株式会社日立情報システムズ 営業部門 (営業員に対する顧客からの満足度向上)
営業員に対する、顧客の業務内容や経営課題の把握と商品やサービスを適切に組み合わせた提案能力の向上を目標としCompTIA i-Net+を導入。2004年度から2005年度のお客様アンケートでの満足度推移において、明らかな効果が表れました。

 

日立電子サービス株式会社 コンピュータシステム技術学校 (新入社員の業務経験値の早期獲得)
グループ内外の新入社員に対するCompTIA A+、Network+の義務化、業務別での各CompTIA認定資格試験の導入による、“職業としてのIT”能力の早期獲得。配属後の担当マネージャーから、現場で必要な業務能力の保持が高く評価されました。

 

富士通株式会社 システムサポート事業本部/富士通サポートアンドサービス株式会社 ビジネスマネジメント本部 (パートナー各社のサービス能力の維持)
87社に及ぶ富士通サービスパートナーを対象とした認定制度内「テクニカルエンジニア資格」における、「CompTIA A+」の適用の他、適材適所におけるCompTIA認定資格の利用による“職業としてのIT”能力を評価することで、パートナー各社のサービス能力の維持・向上がされています。

 

なお、CASP受賞各社のCompTIA認定資格導入による育成効果の具体的な内容については、2006年1月17日に開催されるセミナー「CompTIA人材育成サミット2006(主催:CompTIA日本支局)」で発表する予定です。
こちらのセミナーに参加希望の方は、CompTIA日本支局Webサイトより詳細をご覧ください。

 

CompTIAでは、顧客視点に立った人材育成方針をお持ちで、CompTIA認定資格の目的や役割にあった活用をされ、具体的な効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に対し、毎年CompTIA Authorized Service Provider(CASP)として表彰しています。CASPについての詳細はこちらのWebサイトをご覧ください。

−CompTIAとは− http://www.comptia.jp
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の業務保証となる実務能力基準の認定活動等を行っています。会員は、IT企業や各種団体、教育機関など89ヶ国20,000機関以上が参加しています(2005年6月現在)。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
−CompTIA認定資格とは−
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対する標準化を進め、個々人の「業務保証」のガイドラインを作成してできたのが「CompTIA A+」です。2005年6月現在、Network+など11分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル(新入社員、主任、管理職など)やパートナーなど実務評価基準を背景とし、Apple社を始めとする業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン(試験範囲)の作成から、調査分析、作問を担当。IT資格としてはMicrosoftについで世界2位の規模。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 http://www.comptia.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL:03-5226-5345 FAX:03-5226-0970
E-Mail:[email protected]
担当:吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。


 

 



 
 
 

 

 

 
 

 
 
 資料・パンフレットダウンロード
 CompTIAライブラリー
 

 


 
 

 

CompTIA Japan Instagram

  友だち追加数
 


CompTIA 日本支局 住所:〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F TEL:03-5226-5345 FAX:03-5226-0970